「お相手の年収は、それほど高くなくても構いません。私も働きますから」

二人で生活を支えていこうとする、その気持ちは大切です。

けれど、結婚後もずっと、今と同じ働き方と収入を維持できるでしょうか。

子どもを望む場合には、妊娠中の体調、出産、育児によって、仕事を休んだり、勤務時間を短くしたりする時期も考えられます。

「私も働く」という言葉に、その期間の暮らしまで含まれているか。
結婚を考えるときに、確かめていただきたいことです。

平均年収と、最も人数が多い給与帯は違う

国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」では、民間で一年を通じて勤務した男性の平均給与は597万円でした。

一方、男性で最も人数が多かった給与帯は、400万円超～500万円以下。男性全体の16.6％です。

女性の平均給与は342万円ですが、最も人数が多かったのは200万円超～300万円以下で、18.7％でした。

数字を並べると、見えてくる違い

男性の平均給与：597万円
最も人数が多い給与帯：400万円超～500万円以下
男性全体の16.6％

女性の平均給与：342万円
最も人数が多い給与帯：200万円超～300万円以下
女性全体の18.7％

この調査は、幅広い年齢の給与所得者を対象としています。婚活中の方だけの数字ではなく、最も人数が多い給与帯も、過半数を占めるわけではありません。また、ここでいう給与は、税金や社会保険料を差し引いた手取りとは異なります。

それでも、「平均」と「最も人数が多い給与帯」が異なることは、知っておきたい現実です。

平均年収を、自分たちの暮らしの標準にしていないでしょうか。

二人分の年収を足すだけでは、見えないこと

結婚後の生活を考えるときには、年収に加えて、毎月使える手取り、住居費、貯蓄、返済などを確かめる必要があります。

さらに、どちらかの収入が減る期間を、どう支えるか。

育児休業中には、条件を満たす方が受け取れる給付があります。ただし、対象となる条件や支給額があり、いつでも今の給与と同じ額を受け取れるわけではありません。

勤務先の制度や雇用形態によっても、備え方は変わります。

「二人で働けば暮らせる」から、一歩進めて、

「働き方が変わる時期にも、
二人で暮らしを支えられるか」

まで話しておきたいのです。

専業主婦を望む場合にも、同じ問いがある

家庭を中心に暮らしたいという願いも、結婚前に率直に話してよいことです。

その暮らしを望むなら、一人の収入で何を支えられるのか。どこに住み、どのような生活を送り、将来にどれだけ備えられるのか。

願いと家計の両方を、二人で確かめることが必要になります。

また、共働きを望む場合にも、収入だけを二人分にして、家事や育児を一人に任せてしまえば、働き続けることは難しくなります。

結婚前に、二人で話しておきたいこと

・子どもが体調を崩したら、誰が仕事を調整するのか。

・送り迎えや日々の家事を、どう分担するのか。

・眠れない日が続くとき、互いをどう支えるのか。

お金と時間、そして体力。
暮らしを支えるものを、二人の問題として考えたいのです。

年収の話は、これからの暮らしを守る話

収入について尋ねることに、ためらう方もいらっしゃいます。条件で相手を見ているように感じられるのかもしれません。

けれど、一緒に暮らすことを考えるなら、お金の話も大切な対話です。

「私も働くから」と伝えるときには、

「もし今と同じように働けない時期があったら、どうしようか」

という話も重ねてみてください。

すぐに答えが出なくても、互いの希望を聞き、具体的に考えようとする姿勢から、見えてくるものがあります。

人生のために結婚を考える相談所、縁結net

縁結netでは、お相手の条件だけでなく、結婚後の仕事、お金、家族、日々の暮らしまで一緒に考えます。

どのくらいの年収を希望すればよいのか。
共働きと家庭の両立を、どう考えたらよいのか。

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参考資料

国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」

厚生労働省「働くママの育児について」