女性は平等派は、54％と半数近くの数値

結婚を考えての婚活、そのデート代ですが無理してでも多めに払いたいと思う男性も多いかもしれません。その一方で、できるだけ支出を抑えたいというのも正直なところでしょう。もしもお相手が「半分払うよ」と言ってくれたとして、本音ではどう思っているのか気になるところですよね。

株式会社ネクストレベルが運営するマッチングアプリ大学が2021年、独身男女（20代～40代）227名を対象に交際後のデート代の支払い方法について調査した結果によると、

女性側の本音としては「割り勘にしたい」「交代でおごりたい」という「平等派」が合計で54.0％、「少し多めに出してほしい」が21.4％、

「相手に全額出してほしい」が11.9％という結果でした。

意外かもしれませんが、世の中は「平等派」の女性が多いようです。その理由としては、男女間で「差」をつけたくないから、というものでした。

これは、「女性だから少なめで良いよ」という感覚は嫌と感じるということで、そう感じる女性が多くなっているということなのでしょう。

少し多めに出してほしい「21.4％」

多めにだして欲しいと感じている女性の理由は、「収入に違いがあるから」というもの。この理由が47％とほぼ半数です。これは、収入に差があるから少し多めに出してほしいと考えるということでしょう。

実際に男女の収入にはどのくらいの違いがあるのでしょうか？

国税庁の令和4年分民間給与実態統計調査によると、男女の平均給与（正社員以外含む）は、男性が563万円、女性は314万円という結果です。250万円くらい差が出てしまうカップルもいるということです。

男女共同参画局の調査では、女性労働者のうち非正規雇用は53.6％（令和3年）だといい、それが男女の間で200万円以上の給与差となっていると考えられます。こうなると、カップル間での収入差が大きい場合は、「多めに払ってほしい」と思う女性も多いのも納得です。

交際中は割り勘ですが、結婚となるとどうなる？

さて、婚活でずっと割り勘できたカップルが結婚した時の生活費に焦点をあててみると、いつ、この割り勘バランスがなくなるのか・・・を考えてみました。

独立行政法人労働政策研究・研修機構によると、1995年頃から専業主婦世帯よりも共働き世帯の数が上回るようになり、その差は現在に至るまで年々ひらいてきています。参考資料：総務省統計局「労働力調査特別調査」、総務省統計局「労働力調査（詳細集計）」

総務省統計局の家計調査（2人以上の世帯）によると、2023年（令和５年）12月分の生活費は1世帯当たり329,518円という結果が出ました。 参考：総務省家計報告書令和5年12月

共働き世帯がすごく増えており、結婚した二人の生活費は、およそ300,000円となるという見積もりがたち、そのカップルはどんな風にその家計負担をするのでしょうか。

やはり折半して、生活費を出し合うのか。

あるいは、収入によってその分担に差をつけるのか。これは、結婚が決まった時にはぜひ、二人で話しあう必要がある金銭感覚のすり合せであると感じます。

生活費折半の不公平感で、夫婦間に亀裂が入ることがある

以前、とても順調に交際が進み、成婚退会をしたカップルがいました。双方共に公務員ということで、環境も近く交際中に違和感はまったく無かったようです。この二人、交際中は割り勘であったそうです。そして、結婚生活に入ってからも、折半で生活費をそれぞれに負担をしていたようです。

男性は、これで全く問題ないと思っていたようですが、ある日女性側から、折半はすごく不公平であると言われたそうです。なぜなら、負担をしている家事は自分の方が多い、その労働に対する対価が折半であれば、含まれなくなる。自分ばかりがしんどいめにあっている気がしてならないと・・・

この二人は、女性側の主張があって初めて生活費を含めて二人のお金の話をしたそうです。結婚してからもそういうことはタブーな気がしてお互いに、敢えて触れなかったそうです。ただ、こういう主張があったいうことで、当方にも相談があり、プランナーさんを紹介しました。そこで、いろいろと保険の話、貯蓄の話も含めて話し合いをしたそうです。

この一連の相談や二人の様子をみて、やっと本当の夫婦になったなと言う気がしました。

やはり、触れたくないこともきちんと話し合いができる夫婦であることが、幸せな結婚の第一歩であると感じます。

それが、この割り勘からスタートしていることも興味深いことです。

まとめ

結婚する二人であるかどうかなんて、お見合いをしたカップルには全くわからないです。

だからこそ、令和の今であれば割り勘でよいのだと思います。ただ、結婚を意識するお相手に出会えたら、お相手が正社員かどうかで割り勘の比重を変えたり、結婚することになれば、生活費をお互いにどの割合でだすのかということは、どこかのタイミングではすり合せをする必要がある項目だと感じます。

頭の片隅においててくださいね。